[最重要]会社をクビになった…必ずやっておくべき4つのこと

今回はこのような疑問にお答えしていきます。

2020年現在、新型コロナウイルスの影響を受け、多くの会社が変化を求められています。特にリモートワークなどで、仕事量が可視化されたことにより、『サボる人』が顕在化してしまった印象で、そうなれば会社はバタバタと社員の数を減らしていくでしょう。

そのことを踏まえて、本記事は以下のとおりです。

会社をクビになった①：正当なモノか不当なモノか

耳にしたことがあることも多いかもしれませんが、解雇には何種類かパターンがあります。

クビのされ方によって、その後の動きが変わってくるので、ここから解説をしていきます。

クビには種類があります

解雇のパターンは以下のとおりになります。

上記のとおり、３種類あります。

解説に関しては、解雇別に書いているとおりです。

会社がクビにできないケース

会社がクビにできないケースは以下です。

上記のとおりです。少し詳しく解説していきます。

上記のとおりです。これは頭の片隅に置いておきましょう。

不当な解雇で納得がいかない場合

クビになるケース、クビにならないミスや仕事のできを解説してきました。

ただ、不当な理由で解雇をされてしまう方も、少なくないでしょう。

例えば、会社が揺らぐような上司のミスを全てかぶらされて、自分が懲戒解雇にされてしまい納得がいかないなど。

そういった場合は、『弁護士』や『退職代行』に相談をしてみて、会社と少し話し合いをしてみることをおすすめします。

そのことに関しての記事は以下にまとめましたので、参考にしてみてください。

会社をクビになった②正当な解雇の場合するべきこと

ここからは、正当な解雇(整理解雇など)の場合にするべきことを解説していきます。

ここをきちんと押さえないと、次の転職活動の仕方や、使える期間などが変わってくるので、要チェックです。

クビになった時にするべきこと

急なクビ宣告により家族が食べられなくなったり、転職活動に影響がないようにするためにするべきことをまとめます。

するべきことは４つあります。

上記の４つです。

大事なことなので、しっかりと解説していきます。

解雇理由証明書の発行を申請

もし仮に、解雇が不当なモノであった場合、裁判で争うことも考えて、発行してもらいましょう。法律で定められているので、恐れなくて良いですよ。

退職金の支給申請

『懲戒解雇』ではない場合、退職金の支給を申請しましょう。

これがあるかないかで、その後の生活がかなり変わってきますからね。申請前に、就業規則を確認して、退職金の有無を確認しておくことでスムーズになりますよ。

解雇予告手当の支給申請

『懲戒解雇』ではない場合、解雇予告手当をもらえます。これもまた、法律で決まっていることなので、受ける権利は持ち合わせていますよ。

『普通解雇』『整理解雇』の場合、会社都合による解雇なので、クビにする社員に対して30日前に伝える義務が会社にあります。もし仮に突然、解雇を告げられた場合は、会社は30日分の平均賃金を解雇予告手当として支給する義務が発生します。

失業手当を受給

ほとんどの会社は、雇用保険に加入しているので、会社をやめた際に、国から失業手当を受けることができます。

働いた期間にもよりますが、給料の60〜80％が貰えるので、転職活動の足しにできますよね。

クビを宣告されてしまった場合もまたこの制度を即利用することを検討しましょう。

転職に関する関連記事は以下からどうぞ。

会社をクビになった：まとめ

今回は会社をクビになった際にするべきことについて解説をしてきました。

2020年でより、『会社をクビになる』ということが身近になってきました。この仕事は安心ということはあまりないはずで、いつ自分の職場が揺らいで、立場が大きく変わるのか予測することは困難です。

当記事で解説したクビになったときにするべきことを、少しでも記憶に残しておくことでそうなった時にもしっかりと対応ができます。時代の変化が速くなっていますからね。

それでは今回は以上です！